水素製造
プラントエンジニアリング
のフロントランナーへ

世界中を席巻するカーボンニュートラルの潮流。ここ日本で、とりわけ大きな期待を集めているのが「水素」だ。水素は、エネルギーとして利用してもCO2を排出しない。また、太陽光発電の余剰電力など、さまざまな資源から生み出すことができる。日本にとっては、貴重なエネルギーの自給手段にもなりうるのだ。

2022年。山梨県、東京電力ホールディングス、東レは、共同出資によって国内初のP2G事業会社「やまなしハイドロジェンカンパニー（YHC）」を設立した。再生可能エネルギーなどの電力(Power)を活用し、水の電気分解から水素(Gas)を製造する技術のこと。

YHCにおいては、水の電気分解によって水素を製造し、熱や蒸気を契約先へ供給することを指す。そのために必要な実証プラントのEPC（設計・調達・建設）を今回任されたのが、ほかでもない東京パワーテクノロジーだ。電解槽などの設備は専門メーカーがつくる。それを格納する建物やコンテナ、機能させるための補機などを用意し、ひとつの「システム」としてプラントを完成させるのが当面の目標である。

「人が足りない。ぜひ力を貸してほしい」。そう請われてプロジェクトに加わった坂田だったが、はじめは水素といわれてもピンとこなかった。カーボンニュートラルといえば、坂田にとってはバイオマスや風力発電の印象が強かったのだ。しかし、次第にそのポテンシャルがわかってきた。会社の未来に直結しそうな、大きな一歩。そればかりではなく、自分自身がエンジニアとして成長するための貴重な経験になるかもしれない。

坂田が設計を担当する小型のP2G設備は、チーム内では「ワンパックモデル」と呼んでいる。その名の通り、ひとつのコンテナ内にプラントとして機能するためのすべてを詰め込まなければならない。トラックや船による輸送が前提なので、コンテナ自体はかなりコンパクト。限られたスペースの中で、機械をはじめとする格納物の「部屋割り」をどうするか。メンテナンス用の扉をどこにつければいいか。機械の搬入口をどこに開けるか——検討すべきことは多いが、前例がないゆえに「こうなるはずだ」という想定を信じて動くしかない場合もある。

そうした設計上の苦労に加え、調整業務の多さも坂田にとっては壁だった。発注元であるYHCや設備メーカー、さらに社内のエンジニアなど、さまざまな立場の人々と議論を重ねなければならない。図面だけではなく、人とも向き合わなければ設計は前に進まないのだ。知識やスキルの不足に直面するたび、坂田は尻込みすることなく各所に教えを乞い、自分のものにしていった。「できない悔しさは、できるようになる喜びにつながる」。そんなふうに、前向きに捉えながら。

坂田と戸田の手がけるプラントは、それぞれ2023年と2024年に試運転を予定している。うまくいけば大きな成果を残すが、それがゴールのすべてではない。「坂田も戸田も、もちろん僕も、とても苦労しながら進めているプロジェクトです（笑）。だからこそ、得られた知見を標準化して、同じようなプロジェクトを次々に受注できる状態をつくりたい。そう思っています」。

実際にいま、相談という形ながら、新しいプロジェクトの話が持ち込まれはじめているという。東京パワーテクノロジーは、もともと発電設備のO&M（運営・維持）についても数え切れないほどの実績がある。EPCからO&Mまで——つまり、0からプラントを立ち上げ、末永く維持していくまでのすべてを期待されているのだ。「O&Mについてはこれから参入するかしないか……という段階ですし、寄せられる期待がちょっと過剰かな、と思うこともあるのですが（笑）。その期待に追いつけるように、このプロジェクトを大切に育てていきたいですね」。

カーボンニュートラルと同時に語られることも多い「水素社会」。その到来が実現した時、世の中にエネルギーを送り出しているのは東京パワーテクノロジーのプラントかもしれない。